貸店舗（一部） 加瀬ビル２２６ 9階

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賃料 38.5万円 管理費等 88,000円
敷金 / 保証金 なし/6ヶ月 礼金 1ヶ月
交通 ＪＲ横浜線 / 新横浜駅 徒歩5分
所在地 神奈川県横浜市港北区新横浜２丁目
築年月 1993年3月(築32年10ヶ月) 使用部分面積 113.42㎡ 坪数
/坪
単価		 34.30坪／1.1222万円
  • 1階
  • 2階以上
  • 飲食店可
  • 即引渡し可
  • 居抜き
  • 24時間利用可
  • 駐車場（近隣含む）
  • エアコン
  • 男女別トイレ
  • エレベーター

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おすすめコメント
賑やかなアリーナ通り沿い！１フロアー１テナント！中華料理、居酒屋、美容室など盛業中！２４時間使用可能！２０２３年１２月にオーナーチェンジしＫＡＳＥグループの所有となりました！
  • １フロアー１テナント！
  • ＪＲ新横浜線・地下鉄ブルーライン・相鉄線・東急線の４線利用可！
  • 自立看板あり
  • ２０２３年１２月にオーナーチェンジ！
  • １階　エレベーターホール
  • ２０２３年１２月にオーナーチェンジ！
  • 賑やかなアリーナ通り沿い！店舗区画！
  • スケルトン渡しです
  • 機械警備有り
  • 男女別トイレ
  • 美容院・居酒屋・中華料理・鉄板焼き・整骨院など盛業中

    アピールポイント

    ☆新横浜駅徒歩３分、市営地下鉄ブルーライン・相鉄線・東急線「新横浜」駅徒歩１分！
    ☆４線利用可能！
    ☆機械警備（ＳＥＣＯＭ）あり！
    ☆２４時間使用可能！
    ☆新耐震に準拠した耐震構造！
    ☆自立看板あり！
    ☆アリーナ通りに面するテナントビル！
    ☆２０２５年４月外壁改修工事完了

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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ横浜線 / 新横浜駅 徒歩5分
    その他交通 ブルーライン / 新横浜駅 徒歩1分
    東急新横浜線 / 新横浜駅 徒歩1分
    所在地 神奈川県横浜市港北区新横浜２丁目
    物件種目 貸店舗（一部）
    賃料 38.5万円 管理費等 88,000円
    敷金/保証金 なし/6ヶ月 礼金 1ヶ月
    敷引 - 保証金償却 解約時1ヶ月
    その他一時金 - 造作譲渡 -
    維持費等 - 保険等 加入要
    権利金 - 坪単価 1.1222万円
    建物名・部屋番号 加瀬ビル２２６ 9階
    特記事項 24時間利用可　土曜日利用可　土日・祝日利用可　１フロア１テナント　24時間セキュリティー　耐震構造(新耐震基準)
    設備 エレベーター
    備考 賃貸保証等：加入要 指定賃貸保証会社加入義務有（総賃料の１００％迄、更新時保証料１００００円（１年毎更新）
    ＩＴ重説対応物件
    使用部分面積 113.42㎡ 坪数 34.30坪
    土地面積 - 築年月 1993年3月(築32年10ヶ月)
    建階/ 階 地上10階地下1階建/9階 建物構造 ＳＲＣ
    駐車場 - バイク置き場 -
    駐輪場 - 接道状況 -
    用途地域 商業地域 間取り -
    契約期間 3年 現況 空
    条件等 定期借家 引渡可能時期 即時
    更新料 新賃料 1ヶ月 仲介手数料 賃料の1ヶ月
    物件番号 6986792914 管理番号 №2953-9F
    情報公開日 2025/06/25 次回更新予定日 2025/12/24

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)加瀬テナントサービス　店舗開発事業部

    交通：
    ＪＲ横浜線／新横浜
    住所：
    神奈川県横浜市港北区新横浜３丁目１９－１１　加瀬ビル８８　５階
    TEL：
    045-548-8881
    FAX：
    045-478-4188
    所属団体など：
    (公社)神奈川県宅地建物取引業協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    仲介
    免許番号：
    神奈川県知事免許（４）第２６９４８号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 貸主と借主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「貸主」の場合は不要です。
      「仲介」の場合、居住用の物件は月額賃料の0.55ヶ月分の範囲内とされています。なお、物件によって、月額賃料の1.1ヶ月分を上限とした範囲内で必要となる場合があります。
      「代理」の場合、月額賃料の1.1ヶ月分の範囲内とされています。

      ※宅地または居住用以外の建物で権利金がある物件に関しては、権利金の額を売買代金の額とみなして算出される場合があります。
      権利金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      （賃貸借に係る消費税額を除外した額）

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